オフショア開発で英語を公用語とする動き

オフショアにおけるシステム開発では、日本語でドキュメントを作成し、日本語で会話やメールを行うのが一般的です。また、ミスコミュニケーションのリスクを減らすため、いずれかの母国語に共用語を決める事が重要とされてきました。発注者が日本人なので、日本語でプロジェクトを進めるわけです。実際、中国からのソフトウエアの発注は中国語で来ますね。

また、求めるのは通訳、翻訳できれば良いというポジションでもありません。ブリッジや通訳の技術知識不足から仕様の解釈が間違ってしまい、プロジェクト後半に手戻り頻発という例は多いのです。言語のブリッジを建てるのであれば、技術的、業務的にも意識が高い人物でないと、また違うリスクを産みますので、なかなか適役を見つけるのは難しいのです。

ある会社は、50名ほどのチームをタイで構築したいと考えました。そのうち10名は日本語可能なブリッジSE、その他のメンバーはも読み書きができなければいけないというのが当初の要件でした。

しかし、上記のような能力を持つ人材の獲得には、計画に対して時間と費用がかかりすぎるという問題となりました。しかも今後の要員の入れ替わりなどまで考えると、初期のチームの構築以降も、日本語が可能な人材を捜し続けなければ行けないという負担がかかります。

その会社は、そこで考えを転換し、英語を公用語とするように方針転換しました。

さらに、英語をネイティブに教育を受けているフィリピンを候補としました。日本側スタッフの英語力は一朝一夕には劇的に向上しないので、請けがわの言語に合わせるという逆転が起こったのです。

Posted in オフショア一般

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